自分の作品が勝手に使われていないかを確かめる仕事が、ある日から作者の側に回ってきた。拒否しなければ使ってよいとみなす仕組みは、断りの連絡を入れなかったから契約成立と言うのと同じ構造で、沈黙を同意に読み替えた瞬間に、確認の手間はすべて沈黙した側へ移ります。
この記事の中心命題は、オプトアウトは同意の仕組みではなく、確認の費用を誰が払うかの割り当てだ、という点です。2025年秋に公開されたOpenAIの動画生成サービスSora2をめぐる議論を題材に、その割り当てがどう偏り、日本、米国、EUで法的な意味がどう変わるかを整理します。内容は2025年10月時点の報道と論考にもとづくもので、方針や法制度はその後変わる可能性があります。
オプトインとオプトアウトの違いは、同意の有無ではなく、誰が手を動かすかです
著作物を使うには、権利者の許可を先に得る（オプトイン）のが著作権の基本的な考え方です。Sora2の方針は、これを逆にしたものと報じられました。権利者がはっきり異議を唱えない限り、著作物を使える前提で動くという形です。
報道によれば、OpenAIはアーティストの作品全体をまとめて対象外にする包括的な申し出は受け付けず、権利者がプラットフォーム上で侵害を見つけ、一件ずつ報告する必要があるとされました。法務チームを持たない個人のクリエイターや小さなスタジオにとって、これは現実的でない負担だという批判があります。
一方で、大手スタジオやタレント事務所には、公開前にOpenAIから直接連絡があったと報じられています。ディズニーのように自社のキャラクター全体を対象外にできる企業もあり、利用者からはスパイダーマンなどが生成できなくなったという報告が出ました。確認の費用を払える者は守られ、払えない者は気づかないうちに使われる。オプトアウトの公平さは、拒否する権利の有無ではなく、拒否するための手間を誰が負担できるかで決まっています。
顔は同意制、キャラクターは拒否制という線は、権利の重さより発見と訴えの費用に沿っています
利用者が自分の姿を動画に登場させるカメオ機能は、本人の明確な同意が必要なオプトイン方式で、許可はいつでも取り消せます。著名人の画像を無断で生成することもないとされます。一方、架空のキャラクターや作風はオプトアウトの対象です。
批判的な論考は、この差を倫理の一貫性ではなく、リスク計算の結果だと見ています。顔の無断利用は、すぐに強い反発を招き、本人が自分で見つけて訴えやすい問題です。著作権侵害は、訴訟が複雑で、AIの学習が米国のフェアユースに当たるかもまだ争われています。見つかりやすく訴えられやすい領域には厚い壁を、見つけにくく争いの長い領域には賭けを、という読み方です。ただし、これは論者の解釈であり、OpenAIがそう説明したわけではありません。動機を外から確かめる方法はなく、この点は意見として扱う必要があります。
オプトアウトは出力の蛇口を閉めるだけで、学習の段階の問題は残ります
オプトアウトしても学習済みのデータが消えるわけではない、という指摘もあります。スタジオへの連絡は公開直前の1週間ほどで、その間にモデルを学習し直したとは考えにくく、仕組みは出力を止めるフィルターに近いと見られています。これも外部からの推測で、確かめられた事実ではありません。仮にそうだとすれば、拒否の申し出が止めているのは生成された動画であって、学習の段階で著作物を無断で複製したことの是非は、別の問題として残ります。
同じ方針が、日本、米国、EUでは別の意味になります
| 地域 | 学習の扱い | オプトアウト権 |
| 日本 | 著作権法30条の4で広く許容 | 法律上の明示なし |
| 米国 | フェアユースかを訴訟で係争中 | 正式な仕組みなし |
| EU | 条件つきで許容 | 権利者に明示的に保障 |
日本の著作権法30条の4は、情報解析のように作品を享受しない目的なら、許諾なく著作物を使えると定めています。ただし著作権者の利益を不当に害することとなる場合は除かれ、この解釈が争点です。原則を広く取る条文ほど、争いはただし書きの境界に集まります。新聞、雑誌、写真、出版の団体は共同声明で、生成AIの時代を想定した条文ではないと懸念を示しました。Sora2で日本の人気アニメのキャラクターが生成できるという報道もあり、日本の作品が法のあいまいさの中で使われているのではないかという声が出ています。
米国では、AIの学習がフェアユースに当たるかが、ニューヨーク・タイムズや作家団体の訴訟で争われています。米国著作権局は、出力が元の作品と競合する場合、その利用はせいぜい、わずかに変形的にとどまるとの見解を報告書で示しました。EUは最も厳しい環境です。デジタル単一市場著作権指令が、商業目的のテキスト・データマイニングから自分の作品を外す権利を認め、AI法も汎用AIの提供者にこの権利の尊重と学習データの要約公表を求めています。
社内で使うかを決めるとき、合法かどうかは問いの半分にすぎません
動画生成AIを業務で使う企業にとって、まず気になるのは使って違法にならないかでしょう。けれど、合法かどうかは、どの国の法を前提にするかで答えが変わります。加えて、法的に許されても、自社の作品を持つ取引先やクリエイターとの関係で許容できるかは別の問いです。目的は何か、使える素材の範囲をどう制約するか、何をもって許容とするか。ここを言葉にしないまま賛否を戦わせると、片方は法の話を、もう片方は信頼の話をしていて、議論が噛み合いません。
この記事の見立てが崩れる場面もあります。オプトアウトの申し出を一括で受け付ける仕組みや、権利者に対価を払う仕組みが整えば、確認の費用の偏りは小さくなります。実際、公開直後の2025年10月上旬に、サム・アルトマンCEOは、キャラクターの生成を権利者がより細かく管理できるようにして肖像のオプトインに近い形へ寄せる方針と、権利者への収益分配の検討を表明しました。12月にはディズニーがOpenAIと3年間のライセンス契約を結び、10億ドルを出資すると発表しています。ただ、対価を受け取る契約の席に最初に着いたのが、確認の費用を最も払える大手だったことは、この記事の見立てと矛盾しません。各国の訴訟や立法がどちらに転ぶかも、2025年10月時点では分かりません。分からないまま決めるなら、どの前提で決めたかを残しておくことが、後で見直すための唯一の手がかりになります。
あなたの組織で動画生成AIを使うとき、権利の確認の手間を負うのは誰になっているでしょうか。プラットフォームのフィルターに任せている部分と、自分たちで決めている部分の境目を、言葉にできるでしょうか。
この記事の背景にある考え方は、拙著『ChatGPT はじめてのプロンプトエンジニアリング』の8章6節「動画生成AI Sora」に書きました。画像や動画の生成AIを使うときの注意点として、著作権と肖像権を尊重するために「既存のキャラクターや著名人の名前をプロンプトに含めない。」と書いています。プラットフォームの線引きが揺れているいま、この節を読むと、どこまでを道具の側に任せ、どこからを使う人の規律として自分で持つのかを、自分で決められるようになります。
AIの答えが物足りないとき、疑うべきはAIか、自分の言葉か。
『ChatGPT はじめてのプロンプトエンジニアリング』
AIは言葉でしか動かない。プロンプトを暗記するのをやめ、構成要素に分解して、自分の言葉で意図を込める力を鍛える本です。
読み終えたとき、手元に残るもの
- 必須、任意、形式の三つに分けたプロンプトの構造
- 回答の質を変える、意図を込めた生きたプロンプト
- 発注と検収は人が担う、AIとの役割分担
- 章末の演習プロンプト26題
4刷重版。全国の大学図書館65館が所蔵しています（2026年10月時点）。