企画部でいちばん仕事の速い課長が、会議資料の体裁を直していた。部下に頼むより、自分で直すほうが速かったからだ。
体裁直しに、1時間かかった。
同じ1時間で進むはずだった取引先との交渉の準備は、翌日に回った。
速い人が、遅れを生んだ。
課長の手際に、落ち度はない。では、課長は何を数え忘れていたのか。
「自分でやったほうが早い」が、翌日の交渉を削る
自分でやったほうが早い。管理職の口癖は、上手さだけを比べた言葉だ。
課長は、体裁直しで部下に勝った。勝った代わりに、交渉の準備を1日遅らせた。
口癖の計算には、あきらめた仕事の大きさが入っていない。
速い人ほど、目の前の作業を自分で片づける。片づけるたびに、自分にしか進められない仕事の予定が後ろへずれる。
1回の体裁直しなら、遅れは1日で済む。口癖のまま1週間を回せば、ずれは仕事の数だけ重なる。
課長が数え忘れたのは、経済学のいう「強み」だった
日常の会話で強みといえば、相手より上手なことを指す。
経済学では、上手さを絶対優位と呼ぶ。同じ手間で、相手より多く作れる状態である。
経済学の比較優位(Comparative Advantage)は違う。ある分野を担うとき、あきらめるものが相手より小さいという強みだ。
絶対優位は、どちらが上手かを比べる。比較優位は、どちらのあきらめるものが小さいかを比べる。
あきらめるものの大きさを、機会費用と呼ぶ。ある選択のために手放した、次に良い選択肢の利益のことだ。
課長が比べたのは、絶対優位だった。数えるべきだったのは、体裁直しの機会費用である。
課長の機会費用は、交渉の準備だった。
両方で勝つ側が、片方を手放して得をする
上手な側が手放して、本当に得をするのか。経済学は、国どうしの計算で答えを出している。
世界にA国とB国だけがあるとする。作るのは、車とコンピュータの二つだけ。
A国は全労働力で、車なら1,000台、コンピュータなら2,000台を作れる。B国は、車なら800台、コンピュータなら1,200台。
A国は、車でもコンピュータでも絶対優位を持つ。体裁直しでも交渉でも部下に勝つ、課長と同じ立場だ。
下の図では、コンピュータをPCと略している。図の代償は、機会費用を指す。
車1台を作るとき、A国はコンピュータを2台あきらめる。B国があきらめるのは1.5台。
車の比較優位は、B国にある。
コンピュータ1台の機会費用は、A国が車0.5台、B国が車約0.67台。コンピュータの比較優位は、A国にある。
A国はコンピュータに特化する。B国は車に特化する。
両国が作った品を交換すれば、両国とも自給自足のときより多くを消費できる。A国は車づくりで勝っていても、車を手放すほうが得をする。
理屈を示したのは、19世紀イギリスの経済学者デヴィッド・リカードだ。1817年の著書『経済学および課税の原理』の第7章に、数字の例がある。
イギリスでは、毛織物の生産に1年で100人、ワインに120人の労働が要る。ポルトガルでは、毛織物に90人、ワインに80人で足りる。
ポルトガルは、どちらの品もイギリスより少ない人手で作れる。
それでもリカードは、ポルトガルがワインに専念し、毛織物を輸入するほうが得をすると説いた。
両方で勝つ側が、片方を手放す。比較優位は、自由貿易を支える根拠になった。
200年前の計算を企画部に当てはめると、A国やポルトガルが課長で、B国やイギリスが部下になる。
手放す仕事は、仕事表の横に書く「あきらめる仕事」で決まる
手放す仕事は、次の手順で選ぶ。
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自分が1週間に担う仕事を書き出す。
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仕事ごとに、かかる時間を書く。
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同じ時間で自分が進められた、別のいちばん大きな仕事を横に書く。横の欄が、自分の機会費用だ。
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同じ仕事を部下が担うとき、部下が後回しにする仕事を、さらに横に書く。二つ目の欄が、部下の機会費用である。
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自分の機会費用が部下の機会費用より大きい仕事から順に、部下に任せる。AIに任せる仕事も、同じ欄で比べる。
課長の表なら、体裁直しの横に交渉の準備が並ぶ。
部下のあきらめる仕事が交渉の準備より小さいなら、体裁直しは部下に渡す。
人とAIの分業にも、同じ計算が使える。AIの処理量に上限があるなら、AIより遅い人が担うほうが全体の得になる作業もある。
速さで勝った1時間の値段
課長が勝ったのは、体裁直しの速さだった。負けたのは、交渉の準備の1日である。
速さで勝った1時間が、交渉を1日遅らせていた。
出典
拙著『ChatGPTではじめるAI株式投資』の5章6節に、この記事の考え方を書きました。読むと、取引の記録から自分の得意と不得意を確かめ、どこで勝負しないかを自分で決められるようになります。
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『ChatGPTではじめるAI株式投資』
成果を分けるのは、投資の軸の有無。AIを予言者ではなく壁打ち相手にして、自分の価値観を芯、軸、ルールの三段で言葉にする本です。
読み終えたとき、手元に残るもの
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本書は投資助言を行いません。特定の銘柄を勧める本ではありません。

