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垂直地政学

空間の体積化と多次元的権力闘争の全容

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1. 序論：平面的地政学の終焉と「体積の安全保障」へのパラダイムシフト

伝統的な国際関係論および地政学は、長らく地球表面を平面的（二次元的）な「面積（Area）」として捉え、国家間の国境線、領土の分割、および海域の支配権を論じてきた。カール・ハウスホーファーをはじめとする古典的地政学の系譜は、国家を有機的な生存圏として捉え、ランドパワー（陸上権力）とシーパワー（海上権力）の空間的衝突を構造主義的に定義してきた 1。しかし、現代の紛争、資源競争、そして極限的な都市化の進行は、権力と空間の相互作用がもはや地表という二次元平面に留まらないことを明確に示している。ここにおいて浮上するのが「垂直地政学（Vertical Geopolitics）」という新たな分析パラダイムである。

英国の地理学者スティーブン・グラハム（Stephen Graham）は2004年、イラク戦争やパレスチナ自治区における紛争を背景に、従来の批判的地政学に対して「空域（Airspace）」および「地下空間（Subterranean space）」という第三の次元（垂直次元）を統合する必要性を提唱した 2。空軍力と制空権が戦争遂行において決定的な意味を持つ一方で、地下壕やトンネルといった地下構造物への依存が防御的リアクションとして急増している現実が、この概念の基盤となっている 2。

この垂直性の概念をさらに理論的に深耕したのが、イスラエルの建築家であり理論家のエイヤル・ヴァイツマン（Eyal Weizman）と、政治地理学者スチュアート・エルデン（Stuart Elden）である。ヴァイツマンは2002年に発表した「垂直性の政治（Politics of Verticality）」において、ヨルダン川西岸地区の紛争が単なる地表の境界線争いではなく、地下水脈、トンネル、地表の入植地、インフラ網、そして空域に至る「三次元的な断層（Fractured spaces）」の支配権を巡る闘争であることを活写した 4。一方、エルデンは2013年の記念碑的論文「Secure the Volume（体積の安全保障）」において、領域（Territory）を単なる「境界づけられた空間」ではなく、「高さ（Height）」と「深さ（Depth）」を持つ「体積（Volume）」として理解し、権力は体積を通じて行使されると論破した 4。日本においても、創価大学の前田幸男らが「垂直の地政学」や「人新世の惑星政治学」といった観点からこれらの理論を導入し、物質的転回（マテリアル・ターン）を経た国際政治学の新たな視座を提供している 9。

本報告書は、この「垂直地政学」の枠組みを用い、地下数十メートルのトンネル網から、深海数千メートルの海底ケーブルおよび資源探査、さらには極超音速兵器が飛翔する大気圏上層、そして人工衛星が飛び交う宇宙空間（軌道上）に至るまで、空間の体積化がもたらす多次元的権力闘争の全容を解明する。

地政学の進化段階支配的次元主要な分析対象理論的代表例・影響
古典的地政学2次元（平面的）領土（陸地）、海洋、チョークポイント、国境線マッキンダー、マハン、ハウスホーファー 1
航空地政学2.5次元（面的＋低空）制空権、戦略爆撃、防空網ドゥーエ（制空論）、冷戦期の北米防空網（NORAD） 11
垂直地政学3次元（体積的）地下空間、深海、高層都市、空域、宇宙空間（軌道）ヴァイツマン（垂直性の政治）、エルデン（体積の安全保障） 4

2. 垂直地政学の理論的系譜と主権の三次元化

2.1 地図学的想像力の限界と「ホログラム的領土」

従来の地政学や国際法が平面的であった最大の理由は、国家の領土的想像力が「地図（Map）」によって形成されてきたためである。地図は三次元の現実を二次元の平面に投影する技術であるが、それは単に現実を記述するだけでなく、現実そのものを構築する権力機構として機能してきた 6。財産権や国家主権に基づく伝統的な国際境界線は、幾何学的な平面分割によって定義され、法的には地球の中心から天空へと垂直に伸びる無限の柱（Vertical planes）として想定されてきた 6。

しかし、現代の権力闘争は、この二次元的な平面分割を逸脱し、上空や地下において主権を重層的に分割・簒奪する事態を引き起こしている。ヴァイツマンが指摘するように、現代の紛争地帯においては「ホログラムのような領土」が形成されている 6。これは、一つの座標軸上で高さや深さによって異なる主権や法域が適用される状態を指す。例えばヨルダン川西岸地区では、極端な地形の起伏（海面下440メートルの死海から標高1,000メートルのサマリア山地まで）が存在し、イスラエル側の入植地は戦略的優位とエコロジーを確保するために高台を占拠し、パレスチナ人の村落は谷間に押し込められている 5。さらに、パレスチナの居住区を迂回・分断するための高架橋や、その地下を通るトンネルが複雑に交差することで、地表レベル、高架レベル、地下レベルでそれぞれ異なる政治的支配が貫徹されるという極めて異常な空間的多重性が生み出されている 4。

2.2 ドゥーエの航空支配からエルデンの「体積的統治権」へ

垂直的な権力行使の近代的な起源は、航空戦力の台頭に見出すことができる。イタリアの航空戦略家ジュリオ・ドゥーエ（Giulio Douhet）は1921年の著書『制空（The Command of the Air）』において、航空機が地表のいかなる障害物にも干渉されず、三次元空間を最短距離で自由に移動できる特性を指摘し、制空権の獲得と民間人への空爆が戦争の勝敗を決すると予言した 11。ドゥーエの理論は、空間を上空から支配する「航空地政学」の端緒となり、冷戦期の米国における大陸防空網（NORAD等）による空域の安全保障化（Securitization of airspace）へと繋がっていった 12。

しかし、現代の垂直地政学は、単に上空からの支配のみを意味しない。フランスの哲学者ミシェル・フーコーが監獄の権力構造において「垂直性は空間の一つの次元ではなく、権力の次元である」と看破したように、権力は上空から見下ろし、威圧し、同時に地下から密かに浸透する 4。エルデンが提唱する「体積を確保せよ（Secure the volume）」というパラダイムは、軍事や警察の現場で頻繁に用いられる「Secure the area（エリアを確保せよ）」という平面的な概念を根本から覆すものである 4。領域を高さと深さを持つ体積として捉え直すことで、初めて現代の複雑な主権の在り方や、見えざる空間的支配を解読することが可能となる。

3. 都市の垂直化と高層建築のポリティクス

3.1 ハイ・デンシティ（高密度）都市と垂直的アーバニズムの極致

垂直地政学の概念は、軍事紛争地帯だけでなく、平時のグローバル都市空間にも適用される。特にアジアのメガシティである香港やシンガポールは、極端な人口密度、地形的制約、そして資本の集積によって、都市機能が上空へと拡張する「垂直都市（Vertical City）」の典型例を提示している 15。香港では、9,000棟以上の高層ビルが存在し、100階建てレベルでの生活が日常化している。これはグローバル金融の中心地としてのプレミアムオフィス空間への猛烈な需要と、人口増加に伴う大量の住宅需要が、極限られた居住可能地（面積約1,103平方キロメートル）に集中した結果生み出された市場原理の産物である 15。

このような高層建築物は、単なる機能的要請を超え、国家の威信、経済力、そして主権の誇示としての象徴的機能（モニュメンタリティ）を帯びている 20。例えば、マレーシアのペトロナスツインタワー（1999年）から、ドバイのブルジュ・ハリファ（828m）、そして計画中のサウジアラビアのジッダ・タワー（1,000m超）に至るまで、超高層ビル建設の競争は、グローバルな流動性資本を惹きつけつつ、国家主権の自己主張を行うための垂直的メガプロジェクトとしての側面を持つ 20。極端な例として、北朝鮮の柳京ホテル（高さ330m）は、実用性を度外視して国家の力と安定性を誇示するための政治的象徴（ピラミッド的な権力の顕現）として建設が開始された 20。中国においても、巨大イベント時の国家の威信を保つため、気象操作（クラウドシーディング）による「青空の確保」という大気（Atmospheric）レベルでの空間介入が行われており、これもまた垂直的な領土管理の一形態である 7。

3.2 「特権化された空」と垂直的監視のジレンマ

一方で、都市の垂直化は新たな社会空間的隔離（Segregation）と治安上の非対称性を生み出している。批判的地理学者スティーブン・グラハムらが指摘するように、超高層マンションや屋上ヘリポート、スカイブリッジといった富裕層向けの「特権化された空（Luxified skies）」の形成は、都市の空間を水平方向だけでなく垂直方向にも分断し、エリート層の「都市空間からの離脱（Urban secession）」を助長している 22。地上のストリートレベルの喧騒や環境汚染、犯罪リスクから切り離された上層階は、高度なセキュリティと不動産権（Property rights）によって守られた排他的な私的空間として囲い込まれる 15。

さらに、垂直都市空間は治安維持（Policing）とホームランド・セキュリティの概念を劇的に複雑化させている 24。高層インフラとドローン技術の組み合わせにより、公共空間は立体化し、警察や治安機関は地上（ストリート）だけでなく、三次元空間全体を監視・管理する必要に迫られている。高層建築物のベランダや窓、あるいはドローンを利用した空からの物理的テロ攻撃や、ドローンによる「ルーフトップ・パケット・スニッフィング（屋上でのデータ傍受）」といったサイバー脅威は、都市の垂直的拡張が生み出した新たな脆弱性である 24。権力は地上からの監視カメラ（CCTV）網によって市民を捕捉しようとするが、ドローンや垂直空間の死角を利用した犯罪戦術は、この二次元的な監視網を容易に無効化してしまうのである 24。

4. 地中空間と非対称戦：サブテラニアン地政学の現在

4.1 「ガザ・メトロ」と地下の戦略化

垂直地政学の下方への拡張、すなわち「地下（Subterranean）」の軍事化と地政学的利用は、現代の非対称戦において最も深刻かつ困難な課題となっている 25。地下空間の探求（洞穴学：Speleology）が科学的規律として確立されたのは18世紀から19世紀にかけてであるが、第一次世界大戦期には地下空間の軍事的・経済的利用に対する政治的関心が高まり、国家主権の概念が地下へと拡張される「地下領土（Underground heritage）」の政治化が進行した 25。

この地下の軍事利用が現代において最も象徴的かつ極端な形で現れたのが、パレスチナ自治区ガザにおけるハマスの地下トンネル網（通称「ガザ・メトロ」）である 28。2023年10月の紛争激化以降、イスラエル国防軍（IDF）が直面したのは、これまでの軍事史において類を見ない規模と複雑性を持つ地下要塞であった。開戦前の推定では総延長約300マイルとされていたトンネル網は、実際には全長350〜450マイル（約560〜720km、ニューヨークの地下鉄網の約半分の規模）に及び、5,700以上の縦穴（シャフト）で地表と結ばれていることが判明した 28。これらのトンネルは地表から深さ数十メートル、最大で200フィート（約60メートル）の深度に構築され、通信ケーブル、換気システム、武器製造工場、さらにはエアコンやタイル張りの床を備えた指揮統制機能が完備されている 30。

ハマスにとって地下トンネルは、単なる防御陣地ではない。イスラエルが誇る圧倒的な航空優勢（制空権）と高度なISR（情報・監視・偵察）能力を無効化するための「戦略的等化器（Strategic equalizer）」であり、彼らの政治的・軍事的な生存戦略そのものが、この地下空間の体積に依存しているのである 30。

地下トンネルの機能的分類（ガザの事例）戦略的・戦術的目的特徴と構造
越境・密輸トンネル（外部）エジプト等からの武器・物資の搬入ガザ南部から国境を越え、外部のサプライチェーンを確保。封鎖網の突破 32
攻撃・侵入トンネルイスラエル領内への奇襲、後方撹乱地下深くから国境の分離壁を潜り抜け、敵陣の背後に部隊を出現させる 32
内部戦術・指揮トンネルガザ内部の移動、指揮統制、武器保管市街地の民間インフラ（学校、病院、モスク等）の地下に構築。航空爆撃に耐えうる深度と強度 29

4.2 IDFの戦術的適応と地下戦の技術的困難

地下空間は、現代のハイテク軍隊にとって「暗闇の領域」である。地下ではGPSナビゲーション信号は届かず、光学・赤外線センサーなどのイメージングツールは無効化され、無線通信は著しく制限される。その環境は「水中での戦闘」に例えられるほど過酷である 34。イスラエルは100km以上のトンネルを破壊したと主張しているが、それがハマスの軍事能力に対する決定的な打撃となったかは疑わしく、空間の体積的な制圧がいかに困難であるかを示している 33。

IDFは、この極めて制約の多い環境下で戦闘を行うため、特殊部隊「ヤハロム（Yahlom、戦闘工兵・地下戦特化）」や海軍特殊部隊「シャイェテット13」の分遣隊を通常機動旅団に直接配属し、地表と地下の作戦行動を単一の指揮系統で同期させるというパラダイムシフトを余儀なくされた 29。ウクライナにおける市街戦（マリウポリやバフムトなど）やガザの事例が示すように、現代の都市戦においては、建物が遮蔽物となるため、歩兵の独立した分隊が階段、屋上、そして地下トンネルを行き来する三次元的な近接戦闘（CQB）が常態化している 30。ここでは、電子戦（EW）による妨害を受けない光ファイバーケーブルで接続されたドローンや、AIを搭載した自律型無人地上車両（UGV）による地下空間の探索・マッピングが新たな戦術的焦点となっており、軍隊は「面」の制圧から「体積」の制圧へと訓練とドクトリンを根本的に改める必要に迫られている 31。

5. 深海と海底インフラの地政学：見えざる覇権争い

5.1 海底ケーブル網の脆弱性と同盟のデジタル戦略

垂直地政学のもう一つの極限的なフロンティアが、海の底（Deep Sea）である。現代社会の経済・情報基盤を支えているのは、衛星通信ではなく、水深数千メートルの海底に張り巡らされた「海底ケーブル」である。インターネットはクラウドという抽象的な空間として認識されがちだが、現実には国際データ通信の98%以上、そして1日あたり推定10兆ドルに上る金融取引が、このガラス繊維の物理的ネットワークに依存している 38。

この物理的インフラの存在は、インターネット空間を純粋な地理的、すなわち地政学的な実体へと変換する 38。近年、米国と中国の覇権争いは、海底ケーブル網を巡る「テクノ外交（Techno-diplomacy）」と「ハイブリッド冷戦」の様相を呈している。米国は、同盟国や通信事業者に対し、ファーウェイ・マリン（現HMNテクノロジーズ）などの中国企業との提携を回避するよう働きかけ、ケーブルネットワークをアメリカ圏と中国圏（デジタル・シルクロード）に分断（Bifurcation）しようと試みている 39。

さらに、海底ケーブルの物理的な切断、破壊工作（サボタージュ）、や盗聴（諜報活動）のリスクに対し、日米豪印の4カ国による枠組み「Quad（クアッド）」は、インド太平洋地域における海底ケーブルインフラの接続性と強靭性の強化を主要なアジェンダに据えている 39。Quadを構成する4カ国は、太平洋地域のケーブル投資に1億4,000万ドル以上をコミットし、民間の資金や技術力を動員することで、中国の戦略的影響力に対抗する構えを見せている 40。海底ケーブルの安全保障は、単なる技術的資産の防衛を超え、デジタル主権の確保と同盟構築のツール（経済ステイトクラフト）へと変貌しているのである 43。

5.2 深海資源開発とレアアース地政学：日本の「南鳥島プロジェクト」

深海はデータ通信の通り道であると同時に、次世代のクリーンエネルギーやハイテク産業、高度軍事技術に不可欠なレアアース（希土類）および重要鉱物の未開拓の宝庫でもある 27。現在、中国は世界のレアアース生産の約97%、希土類磁石製造の85〜90%を支配しており、この独占的地位は西側諸国にとって致命的な地政学的脆弱性となっている 49。2010年の尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件を契機とした中国からのレアアース禁輸措置は、日本のみならず世界のサプライチェーンに衝撃を与え、特定国家への資源依存の危険性を痛感させる転換点となった 50。

この状況を打破するため、日本は排他的経済水域（EEZ）内での深海底資源の開発に国家戦略（SIP：戦略的イノベーション創造プログラム）として注力している。2024年には、海洋研究開発機構（JAMSTEC）の深部探査船「ちきゅう」が小笠原諸島の南鳥島沖合において、水深約5,700メートルの深海底からレアアースを含む泥の試験採取（連続揚泥）に成功した 51。水深6,000メートルに迫る深海からの資源引き上げは世界初となる技術的なマイルストーンであり、2027年2月の本格的な大規模実証実験に向けた決定的な布石である 50。

米国も自国内の古い鉱山（カリフォルニア州マウンテンパスなど）の再稼働を試みているが、1980年代から続く放射性廃棄物や環境汚染問題、さらには中国企業への資本・精製技術的依存という負の遺産を抱えており、国内供給網の確立は難航している 49。したがって、日本の深海底レアアース資源が商業化されれば、それは単なる国内資源にとどまらず、日米欧の有志国による経済安全保障同盟の核心的な戦略資産（Strategic asset）となる可能性が高い 48。深海底は、脆弱なエコシステムを巡る環境保護の要請と地政学的な資源獲得競争が鋭く対立する、垂直地政学の新たな戦略的深度である 50。

6. 大気圏から宇宙空間へ：アストロポリティクスと極超音速の脅威

6.1 極超音速兵器と「戦略的縦深性」の消滅

垂直方向への権力闘争が最も高速かつ不可逆的な形で展開しているのが、大気圏上層から低軌道にかけての空間である。ここでゲームチェンジャーとなっているのが、極超音速滑空兵器（HGV）や極超音速巡航ミサイル（HCM）の開発競争である 53。

マッハ5（音速の5倍）以上の速度で飛翔する極超音速兵器は、単に速度が速いだけではない。従来の弾道ミサイルが放物線軌道（宇宙空間の弾道飛行）を描きレーダーによる軌道予測が容易であったのに対し、HGVは大気圏の上層（近宇宙空間）をスキップするように滑空し、横方向への複雑な機動が可能である 54。これにより、大気圏内を飛ぶ航空機を対象とした従来の防空システムが機能する高度と、大気圏外を飛ぶ弾道ミサイル防衛（BMD）システムが機能する高度の間の「隙間（Seam）」という垂直的な死角を正確に突くことができる。

極超音速兵器の登場は、地政学における地理的な「戦略的縦深性（Strategic Depth）」の概念を根本から無効化した 54。マッハ10の速度の下では、1,000マイル（約1,600km）という広大な距離もわずか数分で到達可能となり、意思決定に残された時間は極限まで圧縮される 55。例えば中国は2021年、大陸間弾道ミサイル（ICBM）でHGVを打ち上げ、地球の低軌道（LEO）を約40,000km、100分間にわたって周回させた後に目標に投下するという実験（FOBS：部分的軌道爆撃システム）を成功させ、米国の防衛網を根底から揺さぶった 56。この兵器システムを制御するため、中国は南米（アルゼンチンなど）の南半球に地上追跡・管制（TT&C）ステーションのネットワークを構築しており、平和目的と称される宇宙開発インフラがそのまま極超音速兵器の精密誘導を支えるC5ISRT（指揮・統制・通信・コンピューター・サイバー・情報・監視・偵察・ターゲティング）ネットワークに組み込まれるという深刻な地政学的リスクを露呈させている 56。

6.2 宇宙の民主化と「権力の民営化」

大気圏の外側に広がる宇宙空間（アストロポリティクス）は、かつては米ソ超大国の独占領域であったが、現在では商業アクターの参入による「宇宙の民主化（Democratization of Space）」が急速に進行している 10。この民間宇宙技術の台頭が、実際の戦場において決定的な役割を果たしたのが、ロシアによるウクライナ侵攻である 60。

開戦直後、ロシアのサイバー攻撃によって通信網を断絶されたウクライナに対し、米スペースX社のイーロン・マスクCEOは自社の衛星通信網「スターリンク（Starlink）」の提供を決断した 60。低軌道（LEO）に展開する数千機の小型衛星コンステレーションによるブロードバンド通信網は、ウクライナ軍の部隊間通信、ドローン操作、砲兵のターゲティングを強靭に支え、戦争の行方を左右する最重要インフラとなった 36。これは、一民間企業のCEOの意思決定が国家の安全保障と戦争の帰趨に直接的な影響を与えるという、垂直地政学における「地政学的権力の民営化」の極致を示す事例である 61。

一方で、ロシア側も2021年後半の段階で、自国の運用終了した旧ソ連時代の人工衛星（Kosmos 1408）を地上からのミサイルで意図的に破壊するASAT（対衛星兵器）実験を行い、軌道上に大量のデブリ（宇宙ゴミ）を散布することで、宇宙空間の兵器化と西側諸国に対する抑止行動を誇示している 60。宇宙空間はもはや聖域ではなく、地上の紛争がそのまま延長される「第5の戦場」として完全に定着している。

7. 日本の多次元防衛戦略と垂直地政学の実践

極東アジアという世界で最も厳しい安全保障環境に置かれた日本は、これら空間の体積化がもたらす複合的脅威に対し、国家戦略レベルでのパラダイムシフトを強力に推進している 58。2022年12月に策定された「国家安全保障戦略（NSS）」「国家防衛戦略（NDS）」「防衛力整備計画（DBP）」の戦略3文書は、陸・海・空という伝統的領域に加え、宇宙、サイバー、電磁波という新領域を統合した横断的作戦能力（Cross-domain operations）の構築を明記し、戦後日本の安全保障政策の歴史的転換点となった 66。

7.1 スタンド・オフ防衛能力と統合防空ミサイル防衛（IAMD）

中国の急速な軍拡やA2/AD（接近阻止・領域拒否）能力の強化、北朝鮮の弾道ミサイル技術の高度化、そして極超音速兵器の脅威に対し、日本は防衛予算を大幅に増額し、「統合防空ミサイル防衛（IAMD）」の抜本的強化と、敵の射程圏外から攻撃を加える「スタンド・オフ防衛能力（反撃能力）」の保有へと踏み切った 67。

防衛省は、国産の「12式地対艦誘導弾（能力向上型）」の配備開始を当初の予定から1年前倒しし、2026年3月に九州地方へ配備することを決定した。この射程約1,000kmに及ぶ長射程ミサイルは、スタンド・オフ能力の中核を担い、抑止力の要となる 71。さらに、米国製巡航ミサイル「トマホーク」（射程約1,600km）を最大400発導入し、水上艦艇や潜水艦に配備する計画も加速している 71。同時に、極超音速兵器の脅威に対抗するため、地上配備型迎撃ミサイル「03式中距離地対空誘導弾（中SAM改）」の量産化に着手するなど、上空と低空の多層的な防衛シールド（Defense-in-depth）の再構築を急いでいる 73。

7.2 宇宙防衛の進化と民間活力（PFI）の統合

かつて日本の宇宙開発は、1969年の国会決議に基づく「非軍事の平和利用原則」によって安全保障分野への適用が厳しく制限されており、防衛システムへの宇宙技術の統合は長らくタブーとされてきた 69。しかし、衛星通信やGPSなしでは現代の兵器運用や指揮統制が不可能となる中、この建前は限界を迎え、2008年の「宇宙基本法」制定、および2012年の宇宙航空研究開発機構（JAXA）設置法改正（防衛省への知見提供の解禁）によって、宇宙開発は明確に国家安全保障戦略の要に位置づけられた 69。

現在、防衛省は民間の宇宙スタートアップが持つアジャイルな開発力と革新的な技術を積極的に防衛力へ統合している。その中核となるのが、民間資金等活用事業（PFI）方式による衛星コンステレーションの構築である 77。三菱電機、スカパーJSAT、三井物産などを中心とするコンソーシアムに発注された総額約2,831億円のプロジェクトにおいて、超小型衛星開発のアクセルスペース（Axelspace）は、高解像度の光学画像データを提供する唯一のプロバイダーとして選定された 77。天候や昼夜に左右されない合成開口レーダー（SAR）衛星（Synspective社等が担当）と、詳細な視覚確認が可能な光学衛星を相補的に組み合わせることで、日本は反撃能力（スタンド・オフ防衛）の運用に不可欠な高頻度かつ安定的な画像情報（ISR：情報・監視・偵察）を他国に依存せず自律的に確保しようとしている 72。

また、アストロスケール（Astroscale）日本法人は2025年、防衛省から約72.7億円で「宇宙領域把握（SDA）技術に関する軌道上実証事業」を受注した 80。デブリ除去や軌道上サービス（OOS）で培った高度なランデブー・近傍操作（RPO）技術を応用し、不審なキラー衛星等への接近や監視活動を行う技術の実証モデルを開発する 59。これにより、日本は宇宙空間における自国のインフラ防衛と、潜在的脅威に対する抑止力を飛躍的に高めている。

日本の宇宙安全保障を牽引する主要民間企業専門技術領域防衛・安全保障上の役割と影響
Axelspace（アクセルスペース）小型光学衛星コンステレーション高頻度・高解像度の光学画像データ提供。スタンド・オフ能力に必要な精密ターゲティング支援 77
Synspective（シンスペクティブ）小型SAR（合成開口レーダー）衛星夜間・悪天候時における全天候型の地表・海上監視データの提供 77
Astroscale（アストロスケール）軌道上サービス（OOS）、RPO技術宇宙領域把握（SDA）、他国のキラー衛星等の脅威監視、軌道上の持続可能性確保 80
ispace（アイスペース）月面探査・宇宙資源開発宇宙資源法の枠組みにおける月面資源権益の確保、アルテミス合意に基づく国際ルールの先導 59

8. テクノロジーとポスト2026年の垂直世界秩序

2026年以降の世界秩序において、テクノロジーはもはや国家が既存の能力を強化するために使用する中立的な道具（Instrument）ではない。人工知能（AI）、高度なデータインフラ、バイオテクノロジー、宇宙技術、そしてハイパーコネクティビティの融合は、経済生産、政治的権威、安全保障の在り方を組織化する「統治構造（Governing structure）」そのものへと変貌している 83。

この構造的転換点は、地政学的分析において領土の面積、天然資源、あるいは表面的な軍事バランスといった伝統的なカテゴリーのみに依存することの限界を示している 83。5Gネットワーク単体で2035年までに13兆ドル、AI技術が2030年までに15兆ドルの経済価値を生み出すと予測される中、これらの技術が国家間競争の最前線となっているのは当然の帰結である 84。民主主義陣営と権威主義陣営は、量子コンピューティングやAIといったフロンティア技術の開発において、人材、公的資金、民間投資を総動員して技術的リーダーシップを維持しようと鎬を削っている 85。

途上国にとっても、単なる外国製技術の消費者（Consumer）となるのではなく、自国の社会課題解決に向けてAIや先端技術をいかに経済発展に結びつけるかが急務となっている。各国政府が連携してAI開発企業と交渉し、技術が地域の優先事項に合致するよう枠組みを構築する試みが不可欠となっている 87。このように、情報とデータが飛び交う目に見えないデジタル空間と、それを支える物理的なインフラ（海底ケーブルや人工衛星）の掌握こそが、次世代の主権を定義する要件となっているのである。

9. 結論：多次元化する世界秩序と今後の展望

本報告書による網羅的分析が示す通り、「垂直地政学」は単なる学術的メタファーではなく、現代の政治的、経済的、軍事的な権力闘争の現実そのものを記述する不可欠な分析フレームワークである。地球という空間は、もはや表面の面積を奪い合う平面的なボードゲームの舞台ではない。深海の海底ケーブルネットワークから地下の軍事トンネル、ストリートレベルの都市空間と特権化された超高層ビル、ドローンが飛び交う低空域、極超音速兵器が切り裂く上層大気、そして民間衛星がひしめく軌道上に至るまで、すべての空間が「体積（Volume）」として安全保障と覇権闘争の対象となっている 4。

テクノロジーの進化は、この体積的空間における力学を劇的に変容させた。ウクライナにおけるスターリンクの決定的な役割や、日本のPFIによる衛星コンステレーション事業に見られるように、民間企業が独自のインフラと技術力によって地政学的なアクターとして台頭し、国家の安全保障戦略の死命を制する事態が常態化している 60。

同時に、ガザの地下トンネル戦や深海でのレアアース採掘が浮き彫りにしたのは、テクノロジーによる高度化・仮想化と並行して進む「泥臭い物理的空間の制圧」の絶対的な重要性である。どんなに宇宙からの監視能力が高まろうとも、地下深く潜る勢力を排除するためには最終的に歩兵が暗闇のトンネルに突入しなければならず 29、クラウド上のデータ通信を守り抜くためには、深海底の物理的なケーブルを同盟の力で保護・維持しなければならない 38。

これからの国家戦略において求められるのは、単一のドメイン（陸・海・空）における優位性の追求ではなく、深海から宇宙空間に至る全次元的かつ体積的な空間をシームレスに認識し、防衛・監視・経済活動を統合する能力である。日本が現在進めている、スタンド・オフ防衛能力の拡充、サイバー・宇宙領域への投資、Quadを通じた海底インフラの保護、そして先端民間技術の防衛産業への統合というアプローチは、まさにこの「体積の安全保障」を具現化するプロセスに他ならない 40。

垂直地政学の視座から見れば、今後の国際秩序の覇権を握るのは、広大な「面積」を支配する国家ではなく、極限的な深さと高さを結ぶ「体積」全体において、情報、資源、兵器、そして資本の移動を最も強靭かつ自律的に統制・運用できる国家、およびそのアライアンスネットワークである。空間の三次元化・体積化がもたらすこの多次元的な権力闘争は、ポスト2026年の世界の安定と繁栄を決定づける究極の戦略的決定要因となるであろう。

引用文献

  1. Several Theoretical Issues on Geopolitics – ANBOUND 2026, 3月 5, 2026にアクセス、 http://www.anbound.com/Section/ArticleView_7905_2.htm
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